南海トラフ地震の愛媛の被害想定地図や前兆！松山の震度や津波到達

今回は、南海トラフ巨大地震の愛媛の被害想定地図や前兆をはじめとして、松山市の震度や津波到達の可能性について見ていく。

１００年～１５０年の周期で発生すると言われている「南海トラフ巨大地震」。

数年以内に確実に発生するだろうと専門家をはじめとして予言者なども口にしている。予言に関しては、多くの方が気にしているXデーは過ぎているが、明日発生しても不思議ではないだろう。

この記事では、南海トラフ巨大地震が発生した場合に、愛媛県に及ぶ被害についてまとめていく。

南海トラフ巨大地震が愛媛県に及ぼす被害

各県が行っているように、南海トラフ巨大地震が発生した際に起こる被害を愛媛県も開示している。

被害想定報告書を参照して、”もし巨大地震が発生した時に起こり得る被害”をまとめていく。

愛媛県の公式HPにある被害想定だが、要点がまとまっており非常に見やすい。老若男女問わず地震についての理解を深めることができるだろう。

人的被害

人的被害だが合計で16032人と想定では出されている。

怪我人ではなく犠牲者の人数だ。

人的被害の要因について以下をご覧頂きたい。

ご覧の通り人的被害で特に目立っているのが「津波」による被害だ。想定では8000人以上が津波で犠牲になると示されている。

すべての要因を合わせると述べ16000人以上が南海トラフ巨大地震の影響を受けることになる。

ただし、これは

• 「早期避難率」のベースが20％
• 「建物の耐震化率」が71％
• 「家具の転倒防止対策率」が26％

を条件としたシミュレーション結果となっているため、それらを向上する事で生存率が格段に上がると見られている。

津波から身を守る

津波による被害に関しては、やはり早期避難率を高めることが生存率に直結するため、日ごろから地震が発生→津波発生→どの方向に避難すれば良いのかを徹底的に頭に叩き込んでおくことが鍵となってくる。

もちろん、巨大地震が発生した事によって家屋が倒壊し、逃げたくても逃げられない…といった状況になるケースも考えられるため、ただ早期避難率を上げるだけでは理想には近づけることは難しいだろう。

現状の早期避難率は県のデータによると「20％」と見積もられている。（ソースは不明）もし、避難率が20％→100％になった場合、人的被害は

8184人→1886人

になると見られている。100％にすることは相当難しいが、達成する事が出来れば被害は2/9に抑えることが可能になる。

建物被害を防ぐ

耐震化率を71％→100％に底上げする事で人的被害は

7431人→401人

に抑えることが可能になり、家具などの転倒・落下防止対策率を26％→100％に上げることで

364人→99人

といった具合に抑えることが可能になるとのことだｓ。

家屋倒壊により下敷きになる可能性は非常に高い。さらにはこのような自力脱出困難の状態で津波が発生した場合、生存率は一気に下がるだろう。

そのためにも耐震化を行う事は必須と言っても良いだろう。ただ、経済的に耐震化を行う事が出来ない住民の方も存在する。

そういった方の中にはいっそのこと遠方に引っ越してしまおうと考えるケースも最近では増えてきている。

だからこそ、県は今以上に地震と津波に対する知識を住民に伝える努力をし、場合によっては耐震化を行う事が難しい住民に対しては金銭面的にフォローを行うことも必要なのかもしれない。

全ての対策を行うと人的被害はどう変化する？

全ての対策を行う事で16032人→2439人に減少させることが可能になるとのことだ。

県では更なる対策を練り人的被害をゼロにする計画を立てているようだが、まずは上記の二つの項目を100％に近づける努力をしなければならないだろう。

南海トラフが発生した際の震度について

南海トラフ巨大地震が発生した場合の、各市町村の震度も想定されている。

引用元：愛媛県公式

以下をご覧になって頂きたい。

想定されている震度は最低でも６強。多くの地域が震度7の揺れが発生すると予想されている。

これだけ大きな地震が発生したとしても、揺れで人的被害が出るよりも、津波の方が要因としては大きい。

では波の高さなどはどのように想定されているのか。

津波の高さ・到達時間

津波が発生してから到達するまでの時間は以下の通りだ。

到達時間が1時間を切っている市町村はマーキングされている。

特に気を付けたいのは宇和島市だ。津波の高さもそうだが、何より発生してから到達するまでの時間が20分を切っている。

被害想定でも宇和島市の人的被害数は「2568人」以上となっている。

到達時間はそこまで急ではないが、西条市の人的被害数は「3648人」以上だ。浸水面積が3360haであることを考えると、単純に家屋倒壊が要因ではないだろう。早期避難が重要だ。

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